リニアが熱い名古屋で不動産を買うと損をする4つの理由！今買うのは遅い！？

2027年に東京から名古屋までの開通が予定されているリニア中央新幹線。

東京から名古屋まで最速40分という驚きの速さで通れるようになることから、多方面での経済効果が期待されています。

そこで気になるのは、今注目されている名古屋の不動産を買えば儲かるのかということ。

結論から言うとそれは難しいでしょう。

今回はなぜ名古屋の不動産を買ってはいけないのかを詳しく解説していきます！

リニアで名古屋の人気は過熱中！

リニア中央新幹線を開通することが決まったのが2015年。

それから名古屋市の平均地価は年々上昇しています。

特に、2016年から2019年までの間は、平均地価が毎年約10％ずつ上昇しています。

た、2021年を除くと名古屋市の変動率プラス2%を超えています。

全国の平均変動率プラス0.8％とされているので、その注目度合いがわかりますね。

参考：名古屋市の土地データ

なぜそこまでリニア開通が注目されているのか？

それは東京から大阪まで約1時間で移動できるようになるからでしょう。

現在は新幹線を使っても東京から名古屋まで約2時間ほどかかります。

それが半分以上に短縮されるのですから、革新的といえます。

当然人の流れも活発化するため、7,000万人を超える、「スーパー・メガリージョン」が誕生すると推測されています。

日本の3つの大都市が繋がるので巨大な経済圏になるのも納得ですね！

名古屋エリアの不動産を買うと損をする3つの理由

それではなぜ今名古屋エリアの不動産を買ってしまうと損をするのか。

その理由について見ていきましょう！

名古屋市への流入ではなく流出の可能性がある

現在、2027年までの開業を目指して名古屋市内では、様々な場所で再開発が進んでいます。

これは、名古屋市に多くの人の流入を期待しているためでしょう。

一方で名古屋市の転出数が年々拡大してきているという情報が出てきています。

特に10代後半から30代前半までの若年層が多いようです。

リニアが開通したら、観光など一時的に訪れる人は増えると思われますが、

逆に東京へ人が流れていく可能性が高くなると考えられます。

すると不動産を持っていても価値が上がらず、返って下がってしまう事態に！

需要はあると思いますが、リスクも十分高いでしょう。

既に名古屋不動産の購入タイミングは過ぎている

年々平均地価が上昇している名古屋エリアですが、最近では上昇率が減少を続けています。

2020年から2021年にかけては、新型コロナウィルスの影響もあり、平均地価が横ばいになりました。

その後は、上昇に戻りましたが上昇率は3％ほどと以前よりも大きく落ちています。

今後それ以上の上昇率になる可能性は低い上、
今は社会情勢の不透明な状態が続いている状況です。

一気に株価が暴落し、土地の価格がつられて下がってしまうという最悪のシナリオもあります。

本当であれば、工事が決まった2015年の時点で不動産を購入すればベストだったと思われます。


マンション売却などで利益を得ようとする場合、
一定の利益は得られても、大きく儲けるというのは非常に難しいでしょう。

マンションの供給過多と需要の減少が起きている

リニア開業に伴い、名古屋市内ではマンションの建設にも熱が入っています。

大規模の都市開発が行われているので、この動きは当然といえるでしょう。

しかし、新型コロナウィルスの影響で学生や社会人はリモート、入国制限で外国人の流入も制限されています。

つまり独り暮らしの需要が減少しているのです！

また先ほども挙げましたが、リニア開通で人口が大きく流出するという危険性もあります。

どのようにして名古屋エリアが魅力の多い関東圏に対抗するのか、がカギとなるでしょう。

そもそもリニアがいつ開通するか不透明！

実は、静岡県でのトンネル工事で地下水が山梨県と長野県に流れ、大井川の流量が減少するという問題が浮上しました。

そのため、静岡県への理解が未だ得られていない状況が続いています。

その影響もあり、JR東海は2027年の開業は遅れると認めたのです！

しかもいつ頃までに開通できるのかについて明言していません。

名古屋市の再開発が進んでいますが、工事が進まないとなると大きな影響がでてくると思われます。

まとめ：リニアが熱い名古屋にもリスクはある

今回はリニアで注目を浴びている名古屋エリアの不動産についての情報をまとめました。

やはり名古屋エリアをより魅力的な場所にしなければ、
リニアが開通しても東京へ人口が流出するという結果になってしまいます。

また、名古屋エリアの注目ぶりを見ると、

以前紹介した「靴磨きの少年の法則」が当てはまっているように思えます。

そのため、都心低利回りの不動産の方が
安定して収入を得られる可能性があるでしょう。