ハイパーインフレで借金はどうなる？借金したら得する理由！富裕層だけが知っている真実

最近、物の値段が上がっていますよね。

ずっとデフレが続いていた日本にもインフレの波がやってきました。

電気料金や水道料金、パンやカップラーメンなど身近なものの値段が上がってきています。

どんどん物価が上がって

『ハイパーインフレ時代』が

やってきたらどうなるのでしょうか？

生活が困窮する人が続出！！

あなたも同じように困窮しますか？

ハイパーインフレ時代が到来して・・・

多くの富裕層は平気でハイパーインフレを乗り越えるでしょう。

なぜなら、

富裕層は『借金』を上手に活用するから。

『借金』と聞いて拒絶反応がでる人が多いかしれません。

借金に対してネガティブなイメージを持つ方、

ハイパーインフレに対して将来不安な方に向けて、

この記事では、

富裕層が実践する借金活用術について紹介します！

インフレはなぜ起こる？

インフレ（物価上昇）は、一般的に貨幣の価値が低下し、物価が上昇する現象を指します。

インフレが起こる原因はいくつかあります。

• 需要が供給を上回る場合
  • まず、需要が供給を上回ると、商品やサービスの価格が上昇します。例えば、人口の増加や所得の増加によって需要が増えた場合、生産量が追いつかず価格が上昇します。
• コストの上昇
  • 生産に必要な原材料や労働力の価格が上昇すると、企業は製品の価格を上げなければならなくなり、物価が上昇することになります。
• 通貨量の増加
  • 貨幣の供給量が増加すると、市場での貨幣の価値が低下し、それに対して物価が上昇します。政府の財政赤字、中央銀行による量的緩和政策、または銀行の貸し出し増加などにより通貨料は増加します。
• 外部要因
  • 原油価格や輸入品価格の上昇が物価に影響を与える場合もあります。

インフレが長期的に続く場合、経済に悪影響を及ぼす可能性がありますが、

一定の程度のインフレは、景気を刺激し、経済成長を促進することにもつながります。

ハイパーインフレとは？

ハイパーインフレは、非常に高いインフレ率が持続的に続く状態を指します。

一般的に、月間の物価上昇率が50%以上となる場合、ハイパーインフレとされています。

日本でハイパーインフレは起こるのか？

直近では2008年にジンバブエでハイパーインフレが起きました。

ほんの十数年前です。

当時発表された2008年7月のインフレ率は年率2億3100万％！

25時間おきに物価が倍になっていたそうです。

ハイパーインフレは発展途上国や海外で起きること・・・

と他人事のように考えていませんか？

戦後の日本でも、ハイパーインフレは起きています！

1945年の水準からみて1949年に、つまり4年間で物価は約70倍になりました。

今現在、数十年に渡り日本では、財政赤字を穴埋めするため、

「国（日本政府）が発行した国債をメガバンク等を経由して日本銀行が国債を無制限に買い入れする」

という、

実質的な財政ファイナンス

が行われています。

日本が間接的に財政ファイナンスを行っているのは、財政法第5条によって原則として禁止されているからです。

「財政ファイナンス」を行うと、政府の財政規律を失い、中央銀行による通貨の増発に歯止めが掛らなくなり、

ハイパーインフレを引き起こすリスクが高くなります！

それにもかかわらず、2013年4月以降、黒田日銀総裁による『異次元の金融緩和』によって、

禁じ手である『財政ファイナンス』の度合いを一層強めており、

ハイパーインフレを引き起こすリスクは高くなっています！！

ハイパーインフレが起こるとどうなる？

まず、ハイパーインフレが起こると通貨の価値が急激に下がります。

それは、物価が急激に上昇することになります。

物価が10倍、100倍…

今100円ミネラルウォーターが、10倍で1,000円、100倍だと10,000円になるということです。

翌日に数倍に跳ね上がる可能性もあります。

生活必需品や食料品などが高騰しすぎて、生活に必要なお金が足りなくなります。

恐怖です。何も買えません・・・

そして、紙幣の信用が失われ、

「日本円は、紙くず同然」

になります。

ハイパーインフレでも価値が落ちにくいもの

ハイパーインフレに弱いものは、「現金・預金や保険」です。

定期預金1,000万円が、1/10で100万円、1/100で10万円の価値に下がります。

コツコツ何年も苦労して貯めてきたお金の価値が一瞬！

で急落し、今までの苦労が水の泡となります。

保険も死亡時3,000万円支給の契約をしていても、実質的には、300万円、30万円の価値の受取額になります。

しかし、ハイパーインフレで全ての資産の価値が下がるわけではありません。

現金・預貯金のようなお金の価値は下がりますが、

物価、つまり現物資産（不動産・金・骨董品）の価値は上がることになります。

また、インフレ時、『借金は有利』になります。

インフレになるとお金の価値が下がる、すなわち、実質的な借金の価値も下がるということになります。

例えば、

1億円の借金があったとして、お金の価値が1/10になると、実質的に1,000万円、1/100になると実質的に100万円返すのと同じ価値になる

ということです。

ハイパーインフレ対策

あらかじめハイパーインフレに備えておけば、起きたときに受ける影響を減らせます。

今のうちから対策をしておくことが大切です。

有効なハイパーインフレ対策は、インフレに強い資産を持っておくことです。

一般的に、インフレに強い資産は主に「株式」「投資信託」「金（貴金属）」「不動産」です。

また、日本円を外貨に換えておく方法もありますが、

「不動産投資」が一番ハイパーインフレ対策として有効だと言えるでしょう。

ハイパーインフレで不動産投資が最適な理由

なぜ、「不動産投資」が一番有効な対策といえるのかについて、理由を説明します。

ローン（借金）の希釈化

ハイパーインフレでは銀行側の貸付残高という金融資産も紙くず同然となり、

実質的な借金の価値が下がります。

1億円の融資を引いて不動産を購入した場合、

金額的には1億円ですが、10倍のハイパーインフレーションが起こった場合、実質的には1,000万円の価値の返済で済みます。

不動産の資産価値の増大

不動産は、物価高に応じて資産価値が上昇していきます。

つまり、インフレが進めば不動産の価値も上がっていきます。

10倍のハイパーインフレーションが起こった場合、1億円で買った物件が、10億円の価値

になるのです。

このように、

ハイパーインフレ局面において、不動産投資をおこなうことは、かなり有効に働きます。

そして、

現金しか持っていない一般の人と、

不動産投資を行っている富裕層の間の

格差はとてつもなく大きくなるでしょう。

片や、生活するものも買えない人と、

一方で、返済する借金の価値は下がり、持っている不動産の価値が上がり、

資産が莫大になる人に。

まとめ

ハイパーインフレーションが日本で起こった場合に備えて、「不動産投資」は、リスクヘッジになります。

物価上昇と連動して、資産価値も上昇し、賃貸で貸し出した家賃もインフレ率に準じて上げていくことが可能になります。

不動産自体の価格が上がれば売却益の面から考えても、インフレ対策として最適といえるでしょう。

インフレがどんどん進んでしまう前に、不動産投資をはじめましょう！